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【活動レポート】
日本アムウェイ 「2022年度 教員の民間企業研修」を実施

日本アムウェイ合同会社(本社:東京都渋谷区宇田川町7-1、社長:ピーター・ストライダム)は、2022年7月26日(火)から28日(木)の3日間、一般財団法人経済広報センター主催の「教員の民間企業研修」に協力し、東京都公立(小・中等学校)の教員5名の受け入れを実施しました。

一般財団法人経済広報センターは、教育界と経済界とのコミュニケーションの促進に力を入れており、「教員の民間企業研修」を通して、企業の取り組みや経済活動の実際の姿を知り、企業理念や人材育成、果たすべき社会的責任などについて理解を深め、その体験を子どもたちに伝えることで、今後の学校運営などにも活用されることを目的にしております。

今回、ヘルス&ウェルネスを主軸としたアムウェイのさまざまな企業活動や、各ブランドにおける製品づくりへの思い、変化し続ける不確実な時代に求められる多様な環境でのリーダーシップなど、学校教育のみならず、社会づくりに共通する価値をテーマにプログラムを構成しました。

■実施概要

日時 2022年7月26日(火)~7月28日(木)9:00~17:00
実施方法 渋谷本社(対面)
参加者 東京都公立(小・中等学校)の教員5名
内容 会社概要/オフィスツアー/危機管理と防災対策
社会が求める人材
働き方改革や各種人事制度/アムウェイの多様な人材(社員紹介)
女性活躍支援ネットワーク(WIN)の取り組み
体力・学力を伸ばす食事術- 株式会社タニタヘルスリンク 管理栄養士
ブランド・マーケティング(ニュートリライト™・アーティストリー™・アムウェイホーム™・XS™の紹介)
アムウェイ・プラザの運営とお客様対応
社会貢献活動
カスタマーセンターにおけるお客様対応
サステナビリティについて
ダイバーシティ&インクルージョンの取り組み
政府渉外活動の紹介
研修成果発表

参加者の先生方からは、「企業も学校も意外な共通点が多く、誰ひとりとして同じ形はない環境で、個性を尊重し、ニーズに耳を澄ませること、話し合いを大切にしたいと思います」というご意見や、「学校教育は練習試合で、実社会はまさに試合本番。教科書通りの学習だけでなく、社会に出た際に自分はどうしたいか、広い視野で課題に取り組み本質を見極めるような視点を持てるよう、学校で練習していく必要があると実感しました」という声もあがりました。また「人に寄り添い傾聴すること、さらにさまざまな意見を聞くだけではなく、ぶつけることも重要で、多様な社会で異なる意見を受け入れ、考えを深め、人と一緒に変化を起こしていくことが、今後さらに求められていくと感じました」というコメントもいただきました。

今後も、日本アムウェイは責任ある企業として、人との繋がりを大切にしながら、より良い社会づくりに繋がる活動に積極的に貢献していきます。

【研修風景】

社長ピーター・ストライダムとの懇談

社長ピーター・ストライダムとの懇談

社会が求める人材

社会が求める人材

社員紹介:パラアーチェリー 大塚 忠胤 選手

社員紹介:パラアーチェリー 大塚 忠胤 選手

アムウェイ・プラザの運営とお客様対応

アムウェイ・プラザの運営とお客様対応

より良いサービスに向けて(カスタマーサービス)

より良いサービスに向けて(カスタマーサービス)

研修での発見と学びのセッション

研修での発見と学びのセッション

■アムウェイについて

アムウェイは売上世界 No.1のダイレクトセリング企業※1です。ミシガン州エイダに本社を置き、世界100以上の国と地域で事業を展開しています。人々の、すこやかで、ゆたかな人生を切り開くサポートをすることを目指し、日常的に使用する様々な製品を提供しています。売上上位ブランドには、栄養補助食品の「ニュートリライト™」(売上高世界 No.1※2)、スキンケアやメイクアップ製品の「アーティストリー™」(アーティストリーは植物由来のビタミン・栄養補助食品における売上高世界 No.1ブランドがサポートする唯一のビューティブランドです※3)、キッチン用浄水器の「eSpring™」(売上高世界 No.1※4)などがあり、日本では200以上の製品を展開しています。また、社会貢献活動として、2012年より東北復興支援『Remember HOPEプロジェクト』に取り組んでおり、2022年9月より新たに子どもの貧困支援『Tomorrow HOPEプロジェクト』を実施します。

  • ※1 2022年 Direct Selling News誌の Global 100ランキングに基づく
  • ※2 ユーロモニターインターナショナルにより実施された世界のビタミンおよび栄養補助食品のグローバルブランドに関する調査より(総小売額、2019年調べ)
  • ※3 グローバルデータ社 2019年小売金額ベースによる
  • ※4 2018年グローバルセールスに関するヴェリファイマーケット社調査に基づく
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